営業職の方で、ここ数年でオンライン商談の機会が増えていると実感している人が多いのではないでしょうか。
近年、訪問型のフィールドセールス以上に電話やインターネットを介して営業するインサイドセールスが重視され、商談がオンライン化しています。
様々なオンライン商談システムがあるため、いったいどれを選べばいいのかと迷ってしまうこともあるでしょう。
この記事では、オンライン商談におすすめのシステムを11選、各特徴とあわせてわかりやすく紹介します。
オンライン商談システムのメリット・デメリット、注意点についても解説してるので、ぜひ参考にしてください。
オンライン商談システムとは
オンライン商談システムとは、オンライン上で商談をするための機能が詰まったツールのことです。
パソコンとインターネット環境さえあれば、場所問わず商談を行うことができます。
オンライン商談システムの需要が急激に高まった理由は、新型コロナウイルス感染症の影響により、訪問型の商談が困難になったためです。
検索エンジンで何がどれくらい検索されているかわかる、Googleトレンドのデータを参考にみてみましょう。
引用：Googleトレンド
オンライン商談と検索すると、2007年10月から検索結果にあらわれ、2015年から2019年にかけて安定した検索数だったものの、上昇傾向にはありませんでした。
しかし、コロナ第1波が到来した2020年3月から急激な上昇をみせ、8月には過去最高に。
テレワークが推奨される状況下で、オンライン商談システムが広く認知され、多くの企業が使うようになりました。
オンライン商談会におすすめのシステム11選
オンライン商談システムにはたくさんの種類があり、機能や費用などが異なります。
シンプルな機能のみ搭載したものから、機能面に特化しているものまで様々です。
導入を検討している際、いったいどれを選べばいいのかと悩んでしまうこともあるでしょう。
オンライン商談システム選びで重要なことは、目的に合わせて見極めることです。
ここでは、おすすめのオンライン商談システムを11選、各特徴とあわせて紹介します。
ぜひ、比較検討するときの参考にしてください。
導入数国内No.1、大手企業も多数活用「bellFace」
bellFace（ベルフェイス）は、スタートアップから大手企業まで、2,500社以上の導入実績を誇る、人気No.1の有名オンライン商談システムです。
bellFaceの特徴的な主な機能は4つあります。
- 電話・Web会議の商談方法に対応
- 名刺交換となるプロフィール
- 商談先と共有できるメモ機能・プレゼン資料の即時マーカー機能
- 営業トークを営業時に役立つトークスクリプト機能
さらに、bellFaceが他のオンライン商談システムと異なる点は、2つあります。
- 顧客管理（CRM）プラットフォームSalesforceを通じて、接続・商談記録・顧客管理まで一括管理
- 電子契約サービスCLOUD SIGNと連携
費用は、何人で利用するかによって変わってきます。
初期費用とあわせて、月額費用（定額）について、問い合わせが必要です。
目安としては、初期費用20～30万円、月額費用10万円～（以後1人追加9,000円/月）。
オンライン営業に注力している企業や、費用がかかっても豊富な機能を備えたシステムが良いという企業は、bellFaceの導入を検討してみましょう。
導入がスムーズ、欲しい機能が詰まった「B-Room」
B-Room（ブルーム）は、リリースからわずか半年で導入実績500社を突破したオンライン商談システムです。
B-Roomの特徴は、おおきく4つあります。
- インターネットブラウザのみ使用（双方インストール不要）
- 高画質・高音声へのこだわり
- 最大4拠点からの同時接続
- AIによる音声自動テキスト化、自動議事録作成機能
オンライン商談システムを使用する企業にとって、先方にアプリのインストールやアカウント登録をお願いしなくてはならないという悩みがありました。
そこでB-Roomは、自社・先方ともにインストール不要でオンライン商談を可能にするシステムを開発。
ワンクリックするだけのURL接続方式に加え、ワンタイムパスワードを発行して接続する方法で、簡単にオンライン商談を開始できます。
ほかにも、前日に自動配信されるリマインドメールや、顧客管理システムなど、B-Roomひとつで商談管理できるところも魅力です。
金額については初期費用不要、1商談ルーム（4名用）月額35,000円からと、他と比較して安めの設定です。
最短2営業日から利用開始できるため、すぐにオンライン商談システムを導入したい企業や、試しに使ってみたい企業にもおすすめです。
商談から社内でも活用できる「VCRM（旧mee2box）」
VCRM（ブイシーアールエム）は、以前Mee2box（ミーツボックス）として広まり、2020年5月に名称・ロゴを変更して再スタートしたオンライン商談システムです。
VCRMの特徴は、おおきく4つあります。
- 事前インストール不要（ウェブブラウザのみで接続）
- スマホ・タブレットでも使用可能
- 最大10人まで同時接続可能
- 電話からWeb通話への切り替え機能
VCRMは、オンライン商談システムで必要な機能が厳選されています。
画面のリアルタイム共有や、ノート・メモ、録画などの機能が搭載されていて、操作性もシンプルです。
システムに慣れていない人でも、直感的に触って商談を進めることができるでしょう。
また、ユーザー登録数無制限で、何人でもアカウントを発行できるところが魅力のひとつ。
社員全員がそれぞれアカウントを持てるため、人員増加・人事異動となっても安心です。
最大10人まで同時接続できるため、商談はもちろん採用面接などでも活用できます。
費用は、初期費用98,000円、月額費用4ルーム36,000円です。
VCRMは、オンライン商談だけでなく、社内や採用などマルチに活用できるシステムがいいという企業におすすめです。
低コスト、シンプルな機能と簡単操作「RemoteOperator Sales」
オンライン商談システム初心者におすすめなのが、RemoteOperator Salesです。
RemoteOperator Salesの特徴は3つあります。
- ワンタイムパスワードを入力するだけで接続可能
- 業界内で圧倒的に低コスト
- 機能制限なしで無料体験できる
接続時は、先方に「インターコム」と検索し接続ボタンをクリックしてもらい、ワンタイムパスワードを入力するだけというシンプルさが魅力です。
体験版が機能制限なしで14日間使用できるので、試しに使ってみてから導入を検討することもできます。
費用は初期費用無料、月額は保有ライセンス数で変わりますが、他と比較して安い価格設定です。
1～5人で月額1万円、50～99人で8,000円と、使用人数が増えるほどお得になります。
最低利用期間が3か月となっている点だけ、気を付けましょう。
商談にも社内ツールとしてもマルチに活躍「Calling」
Calling（コーリング）は、Web会議とオンライン商談システムの機能を備え、商談以外でも活用できるシステムです。
導入実績1,500社を突破し、IT製品の比較・資料請求サイトITトレンドにおいて、Web会議システム部門で2020年上半期1位を獲得しました。
Callingの特徴は4つあります。
- ワンクリックするだけのURL接続方式
- 1対1のビデオ通話から最大30名のWeb会議まで可能
- 通話後の任意アンケート機能
- 画面共有・資料共有が簡単
オンライン商談はもちろん、会議や社内ミーティング、面接からウェビナーまで、幅広く活用できます。
操作が簡単で必要な機能が厳選されているため、使い勝手が良いところが魅力です。
資料をアップロードしてルーム全員と簡単に共有できる機能や、ホワイトボード機能でポイントを書き込みながら説明もできます。
アンケート機能があるため、商談後のヒアリングとしても活用できるでしょう。
費用は、初期費用20万円、1ID月額1,500円で最低10IDからの契約です。
無料トライアルがあるため、試しに使ってみてから導入を検討できます。
商談営業に特化、業界最安値の「ZEN TALK」
ZEN TALK（ゼントーク）は、オンライン商談システムの中でも、Web上のプレゼン営業に特化しています。
ZEN TALKの特徴は3つあります。
- 動画やチャットで迅速な情報共有ができる
- シンプルで見やすい名刺機能
- 業界最安値1ルーム5,000円〜
商談時に必須となる機能が厳選されていて、直感的に操作することができます。
顔・名前・特徴が一目でわかる名刺機能や、資料のマーカー機能やメモ機能を完備。
プレゼン資料には、動画や画像を差し込んで動きをつけることができます。
これまで対面で営業していた人でも、ストレスなくオンライン商談できる機能が備わっています。
費用は、初期費用無料、6ルーム3万円からの契約です。
1ルームに換算すると5,000円と、オンライン商談システム業界の中でも最安値。
無料期間は30日間と長めの設定です。
ZEN TALKは、商談営業で必須となるシンプルな機能があればいい、コスト重視で導入を検討したいという企業におすすめといえます。
高画質・高音質にこだわる「ONTALK」
ONTALK（オントーク）は、商談から社内会議まで活用できるオンライン商談システムです。
ONTALKの特徴は3つあります。
- 自動音声議事録
- 高画質・高音質
- ユーザー追加無制限
オンライン商談システムの中でも、高画質・高音質にこだわっているため、カメラなど新たな備品を購入せずともすぐに使用開始できます。
会話内容が自動でテキスト化される機能を使えば、議事録・忘備録として役立つでしょう。
ユーザー追加が無制限なので、社内会議はもちろん、研修やセミナー時にも活用できるところが魅力です。
資料を事前にアップロードすれば、参加している全員で簡単に共有することができます。
また、使いやすさを追及しているため、資料やデスクトップの切り替えがスムーズです。
費用は、初期費用は基本20,000円ですが、2020年12月現在は0円。
月額28,000円からで、アカウント数が増えるごとに月額費用が上がります。
簡単操作で慣れない人でもすぐに使えるシステムがいい、営業にも社内用としても使いたいという企業におすすめです。
使用料無料、シンプルで気軽に使える「Whereby」
Whereby（ウェアバイ）は、無料かつアプリのインストールなしでオンライン商談ができます。
Wherebyの特徴は3つです。
- ワンクリックするだけのURL接続方式
- 無料プランあり
- 操作が簡単・シンプル
Wherebyは、無料ということからWeb会議でよく使用されるツールですが、オンライン商談の場としてもおおいに活用できます。
商談相手は、URLをクリックするだけで参加可能です。
ビデオ・通話などシンプルな機能でまとまっているため、直感的に操作することができます。
無料プランでは、1ルーム最大4人までです。
海外生まれのソフトなため、英語表記となっている点だけ注意しましょう。
人気と知名度で選ぶなら「Zoomミーティング」
Zoomミーティングは、Web会議ツールとして人気を集めるシステムです。
近年日本において、企業から個人まで使用頻度が上がったため、商談相手も使い慣れていることが多いでしょう。
Zoomミーティングの特徴は4つです。
- 世界でも知名度が高い
- 無料で多機能
- 無料で最大100人参加可能
- バーチャル背景機能
画面共有機能や録画・録音機能といった基本的な機能に加え、相手の画面を遠隔操作するリモートコントロール機能などがあります。
Dropbox、SlackやGoogleカレンダーとも連携しているため、資料共有時に便利です。
無料プランで様々な機能を搭載しているのは、Zoomミーティングの強みといえるでしょう。
バーチャル背景機能を活用して適した背景を設定することで、自宅でもオンライン商談に適した環境構築も可能です。
無料プランでは時間制限があり、参加者が3人以上だと1回40分となります。
Zoomミーティングは、知名度が高いツールを無料で導入したい・商談相手も使っていることが予想されるツールを使いたい企業におすすめです。
Googleアカウントがあれば無料ですぐ使える「Google Meet」
Google Meetは、Googleアカウントのみでビデオ会議が開ける無料のシステムです。
Google Meetの特徴は3つです。
- 招待が簡単
- Googleカレンダーから参加可能
- リアルタイム字幕機能
Google Meetのサイトにアクセスして「会議を開始」をクリックするだけで、オンライン商談を始めることができます。
商談相手には、会議リンクもしくは会議コードを送信するだけというシンプルな操作性が魅力です。
無料で、最大100人まで最長60分間の会議を開催できます。
なかでも注目的なのが、Googleの音声認識テクノロジーを駆使したリアルタイム字幕機能です。
字幕機能により、言語の壁を越えて商談を進めることができるでしょう。
また、Googleカレンダーから直接参加できる連携機能があり、予定管理から商談まで一括管理することができて便利です。
ビジネスでも個人でも使いやすい無料システム「Skype」
Web会議システムやチャットツールとして人気を集めるSkype（スカイプ）。
社内ツールとして広く活用されるほか、個人間のコミュニケーションツールとしても親しまれています。
Skypeの特徴は3つです。
- 挙手マークによる通知機能
- リアルタイム字幕機能
- 通話時間の制限なし
2020年10月に新しく追加された機能が、グループ通話または会議中に役立つ挙手機能です。
複数名での会議中、挙手機能を使えば発言したいという意思を視覚的にうったえることができます。
また、日本語含む11言語がサポートされた、リアルタイム字幕機能があります。
注意点としては、ホスト・ゲストともにアカウント登録・アプリダウンロードが必要なところです。
商談時は、Skypeアカウントを持っているかどうかを事前に確認しておきましょう。
オンライン商談システムのメリットとは？
オンライン商談システムは、パソコンとインターネット環境があればどこでも商談できる便利な仕組みです。
ほかにも、オンライン商談システムならではのメリットが3つあります。
- 移動時間や移動コストを削減できる
- 訪問の商談よりアポイントが取りやすい
- 商談している様子を録画・共有できる
上記のメリットについて、ひとつずつ解説していきます。
メリット1.移動時間や移動コストを削減できる
オンライン商談システムでは、商談先へ足を運ぶ必要がないため、移動時間・移動コストを削減することができます。
商談先が遠方・海外だとしても、商談から顧客フォローまで行うことが可能です。
これまで移動に費やしていた時間を、新たな商談の時間に充てることができることから、1人あたりの商談数増加が見込めるでしょう。
また、新型コロナウイルス感染症のようなパンデミックにも左右されません。
効率的に商談を進め、商談数から成約率アップを狙うのであれば、オンライン商談システムの導入は必須といえます。
メリット2.商談のアポイントが取りやすい
訪問型の商談だと、会議室を確保し、当日はお茶出しなどの来客準備の手間がかかります。
商談相手としても、1日の中でまとまった時間を確保して話に臨むという、心理的なハードルもあるでしょう。
対してオンライン商談の場合だと、「スキマ時間に、10分でもいいので」などと、アポイントを持ち掛けやすくなります。
オンライン商談であれば、指定の時間にパソコンの前に待機してもらうだけで、すぐに商談に参加してもらうことが可能です。
オンライン商談は、訪問型の商談よりも、気軽に商談を受けてもらいやすいといえるでしょう。
メリット3.商談の様子を可視化・共有できる
オンライン商談システムを使うと、自分含め商談している人の様子を録画・共有することが可能です。
録画した映像は、議事録・記録としてだけでなく、新人教育での参考動画としても役立ちます。
訪問型の商談だと、商談に参加した人しか実際の様子がわかりません。
対して、オンライン商談システムの録画機能を活用すれば、いつ誰とどのようなやりとりをしたのかが可視化されます。
成約率が高い人はどのような商談をしているのかなど、効率的な教育ツールが作成できるでしょう。
オンライン商談システムのデメリットとは？
オンライン商談システムにはメリットが豊富にありますが、デメリットも存在します。
導入する上で、デメリットについても事前に把握し、あらかじめ対処策を考えておくことが大切です。
オンライン商談システムのデメリットは、おおきく2つあります。
- 通信トラブルで中断する可能性
- 商談環境の整備が必要
それぞれ何が問題なのか、解決方法とあわせて解説します。
デメリット1.通信トラブルで中断する可能性
オンライン商談システムは、インターネットを経由して使用します。
そのため、通信状況が悪いと途中で商談が途切れてしまうことも考えられます。
また、音声や動画に遅れが生じ、言葉が上手く伝わらない事態に発展してしまうケースもあるでしょう。
通信トラブルを回避してオンライン商談を行うためには、事前に通信状況を確認することが大切です。
あわせて、通信状況が悪くなった際の対応策を用意しておきましょう。
たとえば、資料を事前にダウンロードしておいてもらう、通信が途切れてしまったらすぐにチャットをするといった対応策があります。
デメリット2.商談環境の整備が必要
オンライン商談をする前の事前準備として、会議室などの静かで落ち着いた環境を用意する必要があります。
また、音声がクリアかどうか、適した明るさや背景であるかなど、音声・動画面の配慮も必要です。
オンライン商談システムでは、美顔修正機能や背景設定機能、音声や画質にこだわっているものもあります。
オンライン商談システムの体験版を活用して、実際の見え方を確認しておくことをおすすめします。
オンライン商談システムを選ぶときの注意点とは？
オンライン商談システムを選ぶときに、注意したいポイントが2つあります。
- 料金システム
- セキュリティ面
オンライン商談システムの導入を検討している際は、料金システムとセキュリティ情報を必ずチェックしましょう。
具体的にどのような点に注意してチェックを行うか、それぞれ解説します。
注意点1.料金システム
オンライン商談システムは、有料のものから無料のものまで様々あります。
有料のものでも価格の幅は広く、機能やサポートなどを含め、納得して無理なく支払いができるものを選択することが大切です。
料金システムを確認する際のポイントは、5つあります。
- アカウント数（ひとつのIDで何人使えるか）
- ルーム数（商談ができるオンライン上の部屋）
- 同時接続人数
- 初期費用
- 最低利用期間
ほとんどのオンライン商談システムでは、アカウント数やルーム数に応じて、料金がアップします。
同時接続数にも4人から30人など、オンライン商談システムごとに異なるため、あらかじめ確認が必要です。
常時使用する人数や商談数を見込んで、最適なプランを設定しましょう。
また、初期費用がかかるものや、キャンペーンで初期費用無料のものがあります。
最低利用期間が2週間から1か月、半年など指定されている点にも注意しながら、導入を検討してみてください。
注意点2.セキュリティ面
オンライン商談は、インターネットを経由するという性質上、セキュリティ面が重要になります。
セキュリティ面がしっかりとしているかどうかのチェックポイントは以下3つです。
- 通信すべてがSSLで暗号化されているかどうか
- 国際規格ISO27001（ISMS）認証の有無
- 安全性が高いデータセンターかどうか
商談を盗み見られたり改ざんされる可能性を防ぐため、通信内容・ファイルがSSLで暗号化されているかどうか確認しましょう。
また、セキュリティ基準に沿った運用が行われているかの基準として、情報セキュリティの国際規格ISO27001（ISMS）認証を取得しているかをチェックすると安心です。
ネットワークの安定と情報を守るためのシステムサーバーとして、安心できるデータセンターを採用しているかどうかも、見極めのポイントになります。
オンライン商談会を成功させるポイントとは？
オンライン商談システムを使った商談は、訪問型の商談とは異なる注意点があります。
オンライン商談を成約へと繋げるためには、いったいどのようなコツがあるのでしょうか。
ここでは、オンライン商談を成功させるポイントについて解説します。
これからオンライン商談を始める・オンライン商談をしたもののなかなか成果が出ないという人は、ぜひ参考にしてみてください。
ポイント1.オンライン上であっても信頼関係を構築する
オンライン商談は、画面を介したコミュニケーションである性質上、対面と比較して信頼関係を築くことが難しいという側面があります。
表情や声色などいつも以上に意識しないと、熱意や気持ちが伝わりづらいこともあるでしょう。
会話を遮らないための第一条件として、インターネット環境の安定性が重要です。
通信環境が悪く、商談が途中で途切れてしまうことがないよう、事前にしっかりと環境整備しておきましょう。
また、音声や動画の質が悪いと、会話に集中できません。
ノイズが入らずにしっかりと音声が届くマイク状況とあわせて、クリアな画質かどうか、確認してから商談に臨むことが大切です。
カメラの目線位置は、商談相手を見下す視線になってはいないかを確認して、適宜調整を行いましょう。
ポイント2.事前に資料共有・電話ヒアリングを行う
オンライン商談時に使用する資料は、オンライン商談システム上にアップロードすることができます。
当日までにメールで事前に資料を送っておき、商談相手に見てもらっておくとスムーズな商談ができるでしょう。
資料とあわせて当日説明する事項をあらかじめ共有しておくと、より効率的に商談を進めることができます。
また、オンライン商談の前に、電話でヒアリングする時間を作ることも成約率アップのコツです。
商談相手の温度感を把握し、商談当日までに必要な資料変更や提案を用意することができます。
商談相手が興味を持っていることや抱えている悩みを察知し、魅力を感じるプレゼンができるように工夫してみてください。
もし商談前に関心が低そうだと感じるようであれば、商談に関わる成功事例など、具体的な情報を提供しておきましょう。
オンライン商談の成約率を上げるためには、商談前の準備段階でしっかりとフォローすることが成功の鍵となります。
まとめ：自社に合ったオンライン商談システム選びが大切
数あるオンライン商談システムの中から、おすすめのものを11選、オンライン商談のメリット・デメリットや、注意点とあわせて紹介しました。
導入を検討したいと感じるオンライン商談システムは見つかったでしょうか。
オンライン商談システムを選ぶ際は、機能や料金を含め自社に合っているかどうかを見極めることが大切です。
オンライン商談システムの特徴ごとに、おすすめのものを下記にまとめます。
- 1.知名度や豊富な機能で選びたい
bellFace、B-Room、Calling - 2.コストパフォーマンス重視で機能は厳選したもののみがいい
VCRM（旧mee2box）、RemoteOperator Sales、ZEN TALK、ONTALK - 3.まずは無料で使いたい
Whereby、Zoom、Google Meet、Skype
各オンライン商談システムの特徴を理解した上で導入を検討し、活用してください。
また大伸社コミュニケーションデザインでは、オンライン商談のノウハウやコツを資料としてお届けしています。
オンライン商談支援について少しでも興味がある方は、下記よりお気軽にお問い合わせください。