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Posted by Toshinori Isshiki - 11 6月, 2020

新型コロナによる営業活動の変化と今後のマーケティング活動について独自調査しました

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こんにちは、クリエイティブディレクターの一色です。


先月25日に緊急事態宣言が解除されましたが、都内や一部の地域ではクラスターが発生するなど未だ油断できない状況が続いており、多くの企業ではコロナ前の働き方や営業活動ができていないとお聞きしています。また、コロナ渦中やコロナ後に市場がどのように変化するのか、他社はどのような課題を抱え、どのように対策をとろうとしているのか…等のご相談をいただくことが多くあります。

そこでDCDでは、ITサービスや機械・機器メーカー、住宅設備メーカー、住宅メーカーの営業部・マーケティング部などにお勤めの515名の方へ「新型コロナによって、営業活動・マーケティング活動が今後どのように変化していくのか」についてインターネットリサーチを行いました。
 

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レポートの全文とアンケート結果は、弊社サイトの資料ダウンロード[https://www.daishinsha-cd.jp/whitepaper/1489/]にございますので、ここではトピックだけをお伝えさせていただきます。全体を通してもっとも印象的だったのは、新型コロナの影響で不可避となったオンライン・デジタル化の流れがコロナ後も継続していくと捉えている方がすべての業種において大多数を占めていたことです。

これまでオンライン・デジタル化が遅れていた業種も、コロナ後の新しい生活様式にともなった新しい営業スタイル・マーケティング活動のための準備をされていることがアンケート結果から見えてきます。

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具体的には、新型コロナの影響で活動量が低下した顧客訪問(顧客との商談)をZoomなどのweb会議システムでどこまでリカバーできるか、中止になった展示会をバーチャル展示会などオンラインでの営業活動に、どのように移行し接点開発の機会をどう維持させるか…等々、コロナ渦中はもちろんコロナ後も、顧客との面談や大勢の人が集まる場面の減少を見据え、オンラインでの施策をリアルの営業活動に組み込み時代にあったハイブリッドな営業活動、マーケティング施策の導入が重要視されていることがわかります。

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一方、機械・機器メーカーや住宅設備メーカーなどは顧客への訪問営業の再開を重要視しており、カタログやパンフレットの発行と共に、これらオフラインの施策で、活動量を回復させていこうとする回答者も多くおられました。(オフライン施策で、昨年同様かそれ以上に注力する比率では、カタログが最も高い結果に)

 

今回のアンケート結果とフリーアンサーからは、新型コロナによって避けられなくなったオンラインでのコミュニケーションと、デジタル化が進まない業種(顧客)の間で思考錯誤しながら、コロナ後の市場で自社の営業活動をどのように適応させていこうとしているのかが見えてくると思います。御社の営業・マーケティング施策のヒントにしていただけると幸いです。

 

 

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 ↑ 資料ダウンロードのページには、webマーケティングやウェビナーなどのホワイトページもございます。

https://www.daishinsha-cd.jp/whitepaper/

 

お問い合わせ

 

Topics: レポート, ダウンロード資料


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